【書評】『ワーク・シフト』

Gratton, L. (2011), The Shift, Collins

池村千秋：訳（2012）『ワーク・シフト』プレジデント社

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もし、あなたの十代の子供達が「将来、ジャーナリストになりたい」「僕は、医者」と言ったら、親としてはどうアドバイスすべきだろうか？

これが、本書の元となったプロジェクトのきっかけだそうだ。著者は、英タイムズ紙の「世界のトップビジネス思想家15人」の一人に選ばれるなど、多くの賞を受けている、ロンドンビジネススクール教授（組織行動論）。企業・官庁スポンサーのコンソーシアムを組んで、2025年の仕事はどうなっているであろうか、と研究したまとめである。

まず、「技術」「グローバル化」「人口動態」「社会」「エネルギー・環境」の五分野にわたって、2025年の仕事のあり方に影響を与えると考えられる二十三のトレンド（たとえば、「都市化が進行する」「エネルギー価格が上昇する」など）が提示される。そして、 これらのトレンドを組み合わせることにより、2025年に世界のいろいろの場所にいるいろいろの職業の人々（例えば、ムンバイにいる脳脳外科医や、チッタゴンにいる米国人のソーシャルワーカーなど）について、  1990年頃の状況を振り返り、トレンドを現在から2025年に外挿して、彼らの仕事のやり方や生活の様子、何を考え、何が心配で、何が楽しみか、などの状況を一貫性のある絵として描いてみせる（多くの端布からパターンを生み出すパッチワークキルトに例えている）。これらの状況記述には、現在のトレンドがそのまま続いたときの悲観的なシナリオ５本と、現在のトレンドに対する積極的な介入に成功したときの楽観的シナリオ３本が用意され、最後に、筆者が有効と考える３つの対応法（「ジェネラリストから、連続スペシャリストへ」「孤独な競争から、協力して起こすイノベーションへ」「大量消費から、情熱を傾けられる経験へ」、筆者をこれらを「シフト」と呼ぶ）が説明される。

本書は読み物として刺激的にできているが、実は、環境について重要なトレンドを自分なりに加えたり、これに基づいて自分なりの悲観的なシナリオと楽観的なシナリオを作って、今何をすべきか考えるという、シナリオ計画法のワークブックとして使うときに、その真価を発揮する（著者もこれを奨めている）。ノウトを開いて、あなたとあなたにとって大切な人々の将来の仕事について、今後五年間に何をすべきか考えてみよう。

［本稿は、週間『ダイヤモンド』誌、2012年9月10日号、書林探索への投稿を基にしている］

報道の自由度と新聞・雑誌への信頼度

最近フェイスブックのタイムラインを見ていたら、「報道の自由度の国際比較」をシェアしている友人と、「新聞・雑誌への信頼度の国際比較」をシェアしている友人がいた。

　　（１）報道の自由度
　　（２）メディアに対する信頼度

そこで、これらを組み合わせてみたらどうなるか、考えてみた。

人々が合理的であれば、「報道の自由度が高い国では新聞・雑誌への信頼度が高い（幸せな社会）が、自由度が低い国では新聞・雑誌は信頼されない（現実主義）であろう」と予測した。

さて、組み合わせた結果が、表である。資料（２）には24カ国のデイタが出ているので、資料（１）からこれらの24カ国を拾い、自由度も信頼度も共に2分割（12カ国ずつ）となるように４つのセルに分けたものである。それぞれのデイタは、スコアではなく順序を使って分類する順序統計で、国名の後の前の数字が報道の自由度の国際比較順位、後ろの数字が新聞・雑誌への信頼度の国際比較順位である。

事前予測は見事に外れ、大半の国（24カ国中20カ国）は、「報道の自由度は高いのにもかかわらず、新聞・雑誌への信頼は低い（シニック）」または「報道の自由度は低いにもかかわらず、人々は新聞・雑誌を信頼している（メディア過信）」のどちらかである。

なぜ、こうなるのか？

もしかしたら第３の変数（例えば、経済や社会）が、両変数に影響を与えているかも知れないが、この表だけを見て考えられる一つの仮説は、

メディアに対する信頼度が低い社会では、メディアは何とか信頼を得たいと、報道の自由のために戦ってこれを獲得しようとするが、メディアの信頼度の高い国では、特に戦う必要もないので、報道の自由が失われるままになる（あるいは最初から存在しない）

ということではないであろうか。表の右上セルにある国は、自由度の高い報道でも眉に唾をつけて吟味するメディアリテラシーの高い社会、左下セルの（日本を含む）国は、自由度の低い報道を鵜呑みにする危うい社会と言えよう。支配者や広告の大スポンサーにとっては、大衆を操作しやすい社会ということで、（２）の調査が電通によって為されていることも意味深ではある。

アウトソーシングの終焉？

来月、米国ノースカロライナでコンピュータ工場が操業を始める。工場主はレノボ。
「製造業は、アウトソーシングやオフショアリングから、先進国に戻りつつある」という The Economist 誌の特集記事。生産基地を中国より更に労賃の安い地域に求めているようでは、世の中から半周遅れとなることは否めない。

Special report: Outsourcing and offshoring

【書評】『つながりすぎた世界』

Davidow, William H. (2011), Overconnected, Headline Publishing Group, London

酒井泰介・訳『つながりすぎた世界』ダイヤモンド社, 2012


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19世紀の中頃までには、シカゴは全米の交通の要衝となっていた。しかし、シカゴの地位を決定的なものしたのは、鉄道である。鉄道網がシカゴを中心に伸びていき、西部からの食品はシカゴを経由して東部に送られた。牛もシカゴに集められて、貨車に積まれ東部に送られたが、輸送中に痩せたり死亡するだけでなく、東部で解体されたときには内蔵など価格のつかない部分の方が多かった。この非効率性に目を付けたスウィフトは、19世紀終わりに冷蔵貨車を開発して、シカゴで解体した精肉のみを東部に送るという技術革新を実現した。これにより、家畜輸送業者や東部の解体業者は中抜きされ、シカゴには資材・食品・交通関連業者・流通業者等々がますます集積し、世紀の変わり目にはマーカンタイル取引所もできて、経済の中心地となった。これは、技術と正のフィードバックが社会の結合状態を高めることにより社会が進歩した好循環の例である。

現在は、シリコンバレーがIT産業集積の中心となり、鉄道時代の代表的通販業者だったシアーズはアマゾンに取って代わられるなど、インターネット技術と正のフォードバックによる社会の変革が続いている。しかし、１世紀前の変革との違いは、現在では余りにも速くかつ強く正のフィードバックが掛かるために、われわれが制御できないほどまでに社会の結合状態が強まってしまい、かえって社会的に危険な状態が発生しているというのが著者の主張である。過剰結合により、アイスランドの金融バブルと崩壊や米国サブプライム問題など、多くの大規模な社会的、経済的、技術的問題が起こされているという。失敗や大規模システムに関する先行研究を渉猟した上で、過去に戻って既存の過剰結合をなくすことはもう出来ないので、

①正のフィード バックの程度を下げることにより、事故を減らし、思考感染を緩和し、全体的に予期せぬ結果を減らす、

②より強靱で事故を起こしにくいシステムを設計する、

③既にある結びつきの強さを認識し、社会制度をより効率的・適応的なものにする

ことを目指すべきであるとする。

著者は、電気工学の博士号をもち、インテル、HP、GEを経て、ベンチャーキャピタリストとして成功している。原書にある「原発はそもそも危険なシステムだから最初から作るべきではない」という箇所は、何故か訳書からは除かれている。

［本書評は、「週刊ダイヤモンド」誌 2012年7月14日号「書林探索」に掲載された原稿を基にしている］

Roger Fisher / ロジャー フィッシャー

Roger Fisher of his Harvard Negotiation Project fame (Getting to Yes) died 25th August, aged 90.  His disciplined approach has proved its effectiveness through countless number of difficult international disputes, including Reagan vs Gorbachev negotiation, the Camp David Negotiation, etc.

As Japan is presently filled with difficult and contentious disputes within (e.g., nuclear generation, consumption tax) as well as with outside (e.g., Korea, China, Russia), Mr Fisher's intervention would have been greatly appreciated to find valid negotiated solutions.  At least, someone could try his approach.

ハーヴァード交渉プロジェクトのロジャーフィッシャー氏（『ハーバード流交渉術』）が、8月25日に90歳で亡くなった。彼のアプロウチは、リーガン大統領とゴルバチェフ大統領の交渉や、エジプトとイスラエルを巡るキャンプデイヴィド交渉等の、数多くの困難な国際紛争で威力を発揮した。

日本は今、国内（原発、消費税など）、国外（韓国、中国、ロシアなど）共に見通しのつかない問題山積である。フィッシャー氏が生きていて介入してくれたら、有効な解決策を捜すのに大いに助かったことであろう。誰か、フィッシャー流を適用してみないものか。

http://www.economist.com/node/21562880

http://en.wikipedia.org/wiki/Getting_to_YES

The Science of Conducting / 指揮の科学

According to a clever empirical study on the relationship between the conductor and the musicians, an assertive conductor adds value to the quality of the music only when his authority is accepted by the uppity musicians.  When he fails to command the musicians' respect, the performance is worse than that by  meeker conductor who let the musicians play by themselves.  Sounds familiar?

The result seems to have significant implications on management and leadership.  It would be certainly nice if the experiment is replicated with a larger sample (more excerpts).

指揮者と楽団員との関係に関する実証研究によると、支配的な指揮者は、自尊心の高い楽団員にその権威が受け入れられているときにのみ、演奏の質を高めることが出来る。しかし、楽団員の尊敬を得ることが出来なければ、その演奏は、消極的な指揮者が楽団員が自発的に演奏させたものに劣る。如何にもありそうな話だ。

結果は、マネジメントとリーダーシップに大きな含意がある。もっと大きなサンプル（試行数）で再試をやって欲しい。

http://www.economist.com/node/21562182

社会事業の起業

私の勤務する早稲田大学ビジネススクールでも、「起業したい」と言ってくるMBAプログラムへの応募者が少なくないが、どのような事業にするのかと聞くと、残念ながら（少なくとも私には）夢も社会的意義も全く感じられないような計画が大半である。

先週の「The Economist」誌の Technology Quarterly には、素晴らしい話が幾つか出ている。

一つは、開発途上国の衛生状態を改善するためのトイレの開発。Bill and Melinda Gates Foundation が主催した「Reinventing the Toilet Challenge」が課した条件は、
（１）維持費が一人1日当たり５セント以下
（２）汚物を処理するのに、上水も下水道も不要
（３）エネルギーを発生し、塩分・水分・その他養分を回収する
というようなもの。想像力を掻き立てる挑戦ではないか！
http://www.economist.com/node/21560990

もう一つ興味を惹いた事例を紹介すると、開発途上国で一般的な灯油ランプ（不健康なガスを出し、事故も多い）を不要にするための、太陽エネルギー利用の照明機器。安価で丈夫かつエネルギー効率の良い機器の開発と、これを普及するためのビジネスモデルを一体として考える。アフリカでは携帯電話を利用した送金サーヴィス（M-PESA が最も有名）が発達しているが、同様に太陽エネルギーを活用して広く電気を供給できれるようになり、さらにランプだけでなく炊事も出来るようになれば、灯油の費用と事故の減少により、そのメリットは莫大である。
http://www.economist.com/node/21560983

こういう話は、単に「儲かりそうかどうか」というビジネスプランと全く異なり、大いにワクワクさせられる。こんな計画をもっている応募者がいたら、是非私のゼミに来て貰って、一緒にトコトン考えたくなる。起業を目指す人は、「社会にとってどのような価値があるのか」を、もっともっともっと考えて欲しい。